もし、お客様がビジネスの場でホームページやメールを利用しようとお考えでしたら、独自ドメイン(オリジナルドメイン)を取得することをぜひおすすめします。
ホームページアドレスやメールアドレスは短いほど覚えやすいのは言うまでもありません。
また、会社のホームページのURLやメールアドレスに自社の名称や商品に関連したドメイン名を使用することで、より印象的になると同時に広告宣伝の効果も期待できます。
このほかにも、プロバイダー名が入った長いアドレスでは、「この会社はインターネット環境が整っていないのか」という印象を与えてしまう可能性があります。
このように『独自ドメインを取得する』ということは、会社や組織としての信頼性を高める効果も期待できます。
また、SEO・SEMの観点からも独自ドメインを取得することで検索順位を上げる効果もありますので、独自ドメインの取得をお勧め致します。
gTLDドメイン | .com | 企業・個人向きです。 |
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.net | ネットワークサービス提供者向きです。 | |
.org | 上記に属さない組織向きです。 | |
汎用JPドメイン | .jp | 国内に住所がある方が対象です。 |
属性型JPドメイン | .co.jp | 商業法人が登録できます。 株式会社、有限会社、合資会社、合名会社、相互会社、信用組合、信用金庫、特殊会社、外国会社、有限責任事業組合、企業組合(CO.JPかOR.JPのどちらか1つを選択可能)、投資事業有限責任組合 |
.or.jp | 非商業法人が登録できます。 財団法人、社団法人、医療法人、監査法人、宗教法人、特定非営利活動法人、特殊法人(特殊会社を除く)農業協同組合、生活協同組合、外国政府の在日公館、外国の在日友好・通商・文化交流組織、国連NGOまたはその日本支部 |
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gr.jp | 法人格を有しない団体が登録できます。 日本の政府機関や各省庁所管の研究所、特殊法人、独立行政法人 |
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.ac.jp | 主に18歳以上を対象とした高等教育機関、学術研究機関などが登録できます。 大学、大学校、高等専門学校、大学共同利用機関などの学術研究機関、学校法人、職業訓練校、職業訓練法人 |
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.ed.jp | 初等中等教育機関および18歳未満を対象とした教育機関が登録できます。 保育所、幼稚園、小学校、中学校、中等教育学校、高等学校、盲学校、聾学校、養護学校、専修学校 |
【注意】
※弊社にドメイン移行の申請をする前に必ず現指定事業者に、「指定事業者変更」の旨をお伝え下さい。
(現指定事業者の承認が無ければ、指定事業者の変更はできません)
※前指定事業者との契約が終了してからDNSを切り替えるため、お預かりしたメールが送れて届くことがあります。
また、ご利用のプロバイダによっては反映に時間がかかることがありますので、ご了承下さい。